新田クリニックで研修医を受け入れていることは、これまでも触れてきた。地域医療研修として訪問や外来に加わってもらう。ある研修医は当院での研修を先日終えて、「高齢者の食欲減退」についてレポートを書いた。
　
　研修医は十数年受け入れているが、食欲減退にフォーカスした人は初めてで、興味深いレポートであった。今回はその内容をもとに考察したい。なお〈〉はレポートからの引用である。
　
■はっきりした理由なく食欲低下
　彼女が着目したのは79歳の男性患者である。進行性核上性麻痺＋アルツハイマー型認知症の疑いで神経病院に通院していた。2022年頃より怒りっぽくなり暴力行為もみられるようになって、ADLも徐々に低下。この年11月の頭部MRI検査では…

■標榜し広告できる診療科の原則
　医療機関が標榜する診療科名として広告可能な範囲は、医療法や厚生労働省令に定められる。
　
　2008（平成20）年に見直しが行われ、原則は①内科、②外科、③〈内科または外科〉＋〈臓器・疾病・性別や年齢・医学的処置〉、④単独名称か、単独名称に臓器・疾病・性別や年齢・医学的処置の組み合わせ――の4種とされた。
　
　③は消化器内科、糖尿病内科、女性内科、老年内科、形成外科などがある。④の単独で標榜できる名称は、精神科、アレルギー科、リウマチ科、小児科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科など18科である。
　
　これら18科に臓器・疾病・性別や年齢・医学的処置を組み合わせた診療科としては…

　前回はドイツの家庭医制度とフランスの主治医制度を考察した。イギリスでこれらに相当するのはGP、ジェネラル・プラクティショナーである。イギリスでは、GPはコミュニティヘルス、病院医師は入院や救急医療、と役割が明確に分かれているのはもちろん、両者の養成課程も異なるという。
　
■ゲートキーパー不在で医療が逼迫
　そのイギリスでは、新型コロナ死者が欧州でも突出して多かった。理由の1つとして指摘されるのが、GPの多くが対面診療を休止したことである。市民の側にもGP診療所への受診控えが生じた。その結果…

　6月、ベルリンとパリを訪れ、ドイツの家庭医制度とフランスの主治医（かかりつけ医）制度の現場を見せてもらった。どちらも、2000年代に特定の医師を家庭医／主治医とする制度を導入している。
　
　税財源で運営されるNHSのもとでGPが定着するイギリスと異なり、独仏の公的医療制度は保険方式であることから、わが国のかかりつけ医のあり方にも示唆を得られると考えられる。以下は、私が現地で聞いた話と、それに基づく考察である。
　
家庭医が配置されるドイツ
　ドイツの制度では、家庭医は自由開業できず、おおむね人口1600人に1人の割合で配置される。家庭医は幼児から高齢者まで診るので…

■重度障害者の自立とは
　『異端の福祉』（高浜敏之、幻冬舎メディアコンサルティング）という本に、重い障害をもつ人の自立について考察する一節がある。興味深い考察であり、自立とはどういうことか、改めて考えてみたい。
　
　著者の高浜氏は重度障害者の在宅サービス「重度訪問介護」の事業所を経営する。この事業所は全国展開し、重度障害者の脱施設化に寄与している。当事者は施設を出て地域で、在宅で暮らせるようになってきた。
　
　本書のなかで、自立生活運動の父と呼ばれる米国のエド・ロバーツ氏（1939-1995）が紹介されている。障害者のための組織「自立生活センター（CIL）」を創設したロバーツ氏はポリオの後遺症で四肢不自由となり、人工呼吸器も使用していた。
　
　本書によれば、彼は「できるだけ普通の人間になろうとしてリハビリテーションを受けた」という。その結果、装置を使えば自分ひとりで食事できるようになったが…

■第８次医療計画に向けた議論で
　2024（令和6）年度から、介護の世界では第９期介護保険事業計画に入り、医療では、第８次医療計画が始まる。医療計画は都道府県が策定し、1次6年だから第８次は2029年度までとなる。このなかで在宅医療はどのように位置づけられるのか。
　
　厚労省「第８次医療計画等に関する検討会」のワーキンググループ（WG）の１つ、「在宅医療及び医療・介護連携に関するWG」で議論が続けられている。
　
　WGでの議論は、①在宅医療の提供体制、②急変時・看取り、災害時等における在宅医療の体制整備、③在宅医療における各職種の関わり、の３点に集約される。
　
　一方、東京都は、地域の実情に応じた在宅療養の推進を図るため、「東京都在宅療養推進会議」を設置して議論を続けている。この会議は医師・看護師といった専門職、都の3師会と看護協会、行政、患者・家族など、幅広い委員から構成され、私は会長を拝命している。
　
　「東京都在宅療養推進会議」は3月、「在宅医療及び医療・介護連携に関するWG」が提示する①～③について検討した。今回は、そのうち①について考えたい。
　
　WGは①在宅医療の提供体制について、適切な在宅医療の圏域を設定することとしている。その前提として、在宅医療の提供体制に求められる機能を…

　この連載で2年前、新田クリニックが訪問診療している在宅患者のTさん（90代女性、独居）を紹介した。
　
　Tさんはもともと新田クリニックの外来に来ていた患者ではない。4年前、家の中で転倒して動けなくなり、大声で助けを呼んだ。近所の人が気づいて地域包括支援センターに連絡し、その依頼で訪問診療を始めた。
　
　当時は近所の植え込みを勝手に刈り取ってしまい、近隣住民とトラブルになったこともある。当時から認知症があり、ADLは落ちていたが、とりたてて治療を必要とする持病はなかった。
　
■ケアはほとんど介護だけ
　現在98歳のTさんは、認知症が進みADLも低下してきたものの健在である。ヘルパーが朝昼夕と3回入り、食事や排泄を介助している。
　
　室内を伝い歩きしてポータブルトイレを使い、買い物や調理はできないが、ヘルパーが作った食事を1人で食べる。
　
　訪問看護も入って健康管理しているが、Tさんは医療をきらって血圧を測るのも一苦労だ。採血は、これまで1回もできていない。それでもコロナ流行期に発熱することもなく、暮らしを維持している。
　
　近隣住民は次第にTさんを理解し、受け入れるようになった。外に出てきても危なくないよう、スロープを要請したのも近所の人だ。Tさんがだれかを探すように歩き回れば…

■「うちの子にはかかりつけ医が3人」
　子どものかかりつけ医をどう考えるか、未就学児や小学生の母親たちに聞いたことがある。
　
　ある母親は「うちの子にはかかりつけ医が３人いる」と答えた。予防接種を受けさせるクリニック、発熱したら受診させるクリニック、受傷したとき連れていくクリニック。自宅から行ける範囲のそういうクリニックを、ネットで調べたという。
　
　この母親にとって子どものかかりつけ医の役割は、予防接種や熱やけがへの対処に限定されているようである。
　
　この母親に限らず、小さい子の親御さんは20代や30代であることが多いだろうから、「なんでも相談できるかかりつけ医」という存在そのものが身近に感じられないのかもしれない。なんでも相談できるのは、友人たちか。
　
　なんでも相談できるかかりつけ医が子どもにも必要であることは、言うまでもない。ただし、高齢者のかかりつけ医（機能）とは切り離して議論する必要がある。
　
　子どもの日常生活は成長と隣り合わせで、教育も必須だ。親など周囲のおとなとの関わりも重要で、これらは健康にも大きく作用する。
　
　子どものかかりつけ医（機能）にはこうした視点が欠かせない。高齢者のかかりつけ医（機能）に必要な視点とは全く異なる。高齢者と子どもには、病気やけがといったイベント発生時のみならず…