東大とフレイル予防で共同研究　ウェルモ

　ウェルモは2月24日、東京大学高齢社会総合研究機構と、フレイルの重度化対応のための地域特性指標の策定・定量化に関する共同研究を昨年10月に開始したと発表した。

　フレイルや介護には地域特性が大きく影響するが、フレイルで何が地域特性なのかは明確になっていないという。

　この地域特性の指標を明らかにし、定量化することで、高齢者本人の心身機能だけでなく、地域特性にも応じた施策を策定できるようになり、地域ごとにより効果的なフレイル予防政策が実現できる可能性があると考え、共同研究を行うことにした。

　研究では、フレイル予防における地域差や地域特性を示す指標、例えば食性や気候、住民意識、地域活動などを明らかにし、それらの指標がどのように影響するのかを定量的に把握することを目指す。

　ウェルモは研究成果に基づき、効果的なフレイル対象の選定や政策の策定を可能とする、AIプロトタイプの設計も視野に入れている。

　同社は今年度発売開始予定のケアプラン作成支援AI「ミルモぷらん」に加え、昨年から宮崎市と介護予防ケアプランケアプラン作成支援AIの研究開発を行っている。

　今回の研究の成果は、地域特性が大きく影響すると予測されるケアプラン・介護予防ケアプラン作成にも極めて有効であると見ており、地域特性にも応じたケアプランを提供することになると期待している。