手術室排煙装置を発売 日本ストライカー

2020年 9月 30日

 医療機器メーカーの日本ストライカー(東京都文京区)は、10月1日から電気メスなどで生体組織を焼灼または切開した際に発生する煙(サージカルスモーク)を吸引・除去する排煙装置「SafeAir Compact Smoke Evacuator(SafeAir:セーフエア)」を販売する。

 サージカルスモークには有害な化学物質とともに、細菌やウイルスが含まれるとされている。SafeAirを使うことで、執刀する外科医だけでなく、看護師や麻酔科医への健康被害のリスクを低減する。

 手術室で電気メスを1日使用した場合、サージカルスモークによる執刀医への健康リスクは、27~30本の喫煙に相当すると言われている。サージカルスモークに含まれる有害物質は微小であるため、一般的なサージカルマスクでは十分に防ぐことができず、医療従事者が肺炎などに罹患する健康被害が報告されているという。さらに、サージカルスモークに含まれるウイルスが、感染症を媒介する可能性も示唆されている。

 米国では2020年度中に12の州で手術室に排煙装置を設置することが義務付けられ、21年度にはさらに9つの州で義務化される予定。日本でも、今年4月に日本医学会連合と日本外科学会を含む12の学会による提言として「電気メスを使用する際は排煙装置を用いる」との指針が発表されている。

 SafeAirは同社製の排煙機能付き電気メスペンシル「Neptune E-SEP(ネプチューン・イーセップ)」と互換性を持ち、電気ケーブル・吸引チューブを接続して使用する。電気メスの作動とタイムリーに連動する自動吸引機能を持ち、サージカルスモークの発生状況に応じて吸引力を10段階に調整できるなど、効率的にサージカルスモークを除去する。さらに、本体内部のULPAフィルターが0.1マイクロミリメートル以下の微細なウイルスも捕捉することで、有害物質やウイルスの再拡散を防ぐ。

 日本ストライカーはSafeAirやNeptune E-SEPのほか、内視鏡手術下で用いられる排煙機能付き気腹装置や単回使用の除煙フィルターなど、サージカルスモークに対応する複数の製品を取りそろえ、診療領域に応じたソリューションを提供している。

このカテゴリーの最新の記事

このカテゴリはメンバーだけが閲覧できます。このカテゴリを表示するには、年会費(年間購読料) もしくは 月会費(月間購読料)を購入してサインアップしてください。

製品事故リスク低減評価の新制度を受賞 マツ六🆕

 マツ六(大阪市天王寺区)の「遮断機式手すり」が経済産業省主催の新制度「誤使用・不注意による製品事故リスクを低減した製品に対する表彰・表示制度(+あんしん)」を受賞した。これにより、「(プラス)あんしんマーク」を表示することができるようになった。
 
 同製品は開口部の前や通路の横断など、手すりが途切れてしまう場所でも、開閉式にすることで行きたい場所まで手すりをつなげることを目指している。
 
 今回は手すりの自重による落下を防ぐ緩衝ストップ機構(スイベルヒンジ)が、開閉時にうっかり手を離した場合にも、けがをするリスクを低減するという点が評価された。

鳥取で「Teladoc HEALTH」を活用した病病連携🆕

 PHCホールディングス傘下のウィーメックス(東京都渋谷区)のリアルタイム遠隔医療システム「Teladoc HEALTH」が、鳥取大学医学部付属病院(米子市)と安来市立病院が実施する病病連携で活用されることになった。試験運用が11月から始まり、来年4月からの本格運用を予定している。  同システムは今年4月にウィーメックスが安来市に「企業版ふるさと納税」を活用して寄付したもので、同システムを使った病病連携が実施されるのは鳥取県で初めて。...

転落予兆検知するAI型ナースコールの提供開始

 スマートゲートは見守りシステム(ウェアセーフ v1)に、姿勢検知・転落予兆検知の機能などを追加した「WearSafe(ウェアセーフ)3」の提供を2026年1月から開始する。  AI姿勢検知アプリをカメラに直接搭載するエッジAI型のナースコールシステムとすることで、ベッドからの転落を未然に防ぐリアルタイム通知を実現した。  ナースコールのボタン押し下げ、各種センサー、カメラ映像の姿勢検知などの通知を一元管理し、遠隔から大画面モニターまたはスマホでカメラ映像を遠隔で確認し優先順を考慮して対応できる。  従来のウェアセーフ v1...

病院向け「miramos」の提供開始 コニカミノルタ

 コニカミノルタQOLソリューションズは、AI搭載シフト自動作成サービス「miramos(ミラモス)」の病院向け製品の提供を開始する。  miramosは、スマートフォンで収集したスタッフの希望休日や組み合わせ、夜勤などの勤務形態、人員基準や加算の要件など、複雑・多岐にわたる条件をもとに、特許出願中の技術を使い、AIがシフトを作成するクラウドサービス。...

コミュニティ型資源回収で要介護リスクが低下

 千葉大学予防医学センターの阿部紀之特任研究員らの研究チームが互助共助コミュニティ型資源回収ステーション(コミュニティ拠点)の利用と、高齢者の要介護リスクとの関連を検証したところ、コミュニティ拠点利用者は非利用者に比べ、要支援・要介護リスクが約15%低いことが明らかになった。  さらに、外出機会・人との交流・地域活動への参加機会が増加し、コミュニティ拠点は単なる資源回収ステーションではなく、日常生活に根差した交流の場としての役割を果たしていることを示した。...

1週間無料でお試し購読ができます  詳しくはここをクリック

新着記事は1カ月無料で公開

有料記事は990円(税込)で1カ月読み放題

*1年間は1万1000円(同)

〈新着情報〉〈政策・審議会・統計〉〈業界の動き〉は無料

【アーカイブ】テーマ特集/対談・インタビュー

コラム一覧

【アーカイブ】現場ルポ/医療介護ビジネス新時代

アクセスランキング(12月15-21日)

  • 1位
  • 2位
  • 3位 90% 90%
メディカ出版 医療と介護Next バックナンバーのご案内

公式SNS