順天堂大学が行った大規模疫学解析により、日本の高齢者の急性期入院の有病率は、年齢の推移とともにがんが減少していく一方で、循環器疾患や脳血管障害などが増加傾向にあることが分かった。この研究で85歳以上と定義した超高齢者では、肺炎が増加していた。
同大革新的医療技術研究開発センターの野尻宗子准教授らの研究グループが、全国の診療データを集約したNDBを解析した結果、DPC病院入院患者（高齢者）の有病率と疾患の併存状況が明らかになった。
また、超高齢者では男女ともに循環器疾患の有病率が高く、次に高血圧症と糖尿病が多かった。男性では脳血管疾患や糖尿病、心筋梗塞、呼吸器疾患（慢性閉塞性肺疾患など）、がん、女性はリウマチや大腿骨骨折、骨粗しょう症が高いことも示された。
主因子分析により、どのような疾患が併発しやすいかを解析したところ①心筋梗塞・高血圧・脂質異常症・糖尿病②うっ血性心不全・不整脈・腎不全③パーキンソン病・認知症・脳血管疾患・肺炎④がん・消化器系疾患⑤関節リウマチ・股関節骨折–の大きく５つの疾患が併存するグループに分けられた。
さらに、併存する疾患として、超高齢の男性では主に脳血管疾患・認知症・肺炎・統合失調症が、女性では肺炎・認知症・大腿骨骨折・骨粗しょう症が多く、続いて男性では骨粗しょう症、女性ではがん・消化器系疾患が入院に関連する疾患であることが明らかになった。
今回の成果は人口の高齢化が進む日本社会で医療資源の適正配分と効率化のための基礎データとなる。なお、論文は学術誌Scientific Reports のオンライン版で公開された。